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シニア世代の就労状況は?おすすめの働き方や長く働くためのコツも!

JENNIE 編集部
2019年07月09日

定年延長などによってシニア世代の働き手が増えています。実際に自分が定年を迎えるときにどのような働き方があるのかを知っておくと、老後のための人生設計に役立てることができます。今回は、シニア世代の働き方についてご紹介します。

シニア世代の労働意欲や働き続ける理由は?

内閣府の発表している高齢社会白書では、現役で仕事をしているシニア世代の約8割が「70歳以上になってからも、働けるうちはいつまでも働きたい」と考えているという調査結果が出ています。実際に65歳以上の労働者数は、2006年の約968万人から10年で約359万人増加しており、2016年には約1,327万人となりました。この数字は労働者数全体の11.8%を占めており、なかでも70歳以上の労働者数は336万人にのぼります。
定年後も働き続ける理由として最も多いのが経済的理由で、大手銀行のインターネットによる調査でも「日々の生活費のため」と回答している人が半数以上です。しかし同時に、社会や人とのつながりを保つため、健康維持のためといった回答も多くみられます。ほかにも、生活にハリが欲しい、仕事が好きなどの理由もあげられており、日々の生活のためだけではなく、充実した生活を送るために仕事を続けている人も多いことがわかります。定年が延長になったことで、シニア世代が働ける環境が整ってきていることもあり、ますますシニア世代の労働者が増えるでしょう。

シニア世代におすすめの働き方

65歳をすぎても仕事をする際、定年を延長して働き続けるのが一般的な働き方ですが、そのほかにもさまざまな働き方があります。シニア世代におすすめの仕事探しの方法と、働き方をご紹介しましょう。
転職サイトやハローワークでは、シニア世代の就労支援を積極的に行っています。多くの転職サイトにはマッチングサービスがあり、「シニア」「60歳から」などで検索すると、シニア世代に合った仕事を見つけることが可能です。ハローワークには「生涯現役支援窓口」というシニア世代の再就職を支援する窓口が設けられており、仕事の紹介だけでなく再就職するためのガイダンスなども行われています。窓口以外にも「ハローワークインターネットサービス」があり、転職サイト同様、インターネットで仕事を探すことも可能です。ほかにも、国や自治体が行っている就労支援サービスがあり、情報提供やセミナーが行われているので各自治体の窓口などで確認してみると良いでしょう。
定年を迎えるころには、体力が落ちてくるなどの理由で定年前と同じ仕事を続けることが難しくなってきます。そこで注目されている就業形態が「クラウドソーシング」とよばれる働き方です。クラウドソーシングではインターネットを使って仕事をするため、時間や場所を選ばずに仕事をすることができます。また、シルバー人材センターを活用する方法もあります。臨時や短期の仕事なので、毎月決まった額の報酬が得られるものではありません。しかし、「生きがいとして仕事をしたいけれど決まったところに就職するのは難しい」という人には、シルバー人材センターがおすすめです。自分に合った仕事が見つけやすいのに加え、必要とされている場所で働くことができるでしょう。

定年後も長く働き続けるコツ

定年を迎えてから同じ職場で継続雇用になった場合でも、すべてが定年前と同じとは限りません。多くの場合、業務内容や勤務形態が変わり、給与もそれまでとは異なってきます。そのため、せっかく定年延長をしても長続きしない人が多いのも現状です。定年して別の会社に再就職した際には、それまでの会社での肩書きは意味がなくなるので、現役時代からスキルアップをしておくことが大切です。定年後を視野に入れ、そのために必要な資格を取得するなどして実務に活かせるスキルを身につけておくと良いでしょう。また、人脈作りも大切です。自分とは違う働き方をしている人などさまざまな人と交流することで視野が広がり、それが将来の仕事につながる可能性も出てきます。
長く働き続けるためには健康管理も重要です。元気でなければ仕事も続かなくなってしまうので、健康のために運動する習慣をつけておくと良いでしょう。時間がない人でも手軽に始められ続けやすいものとして「ラジオ体操」がおすすめです。ラジオ体操は免疫力を高める効果や、内臓機能を向上させる効果が期待できます。また、運動サークルに入ることも効果的です。1人では続かない人でも、サークル仲間が誘ってくれるので長続きする可能性が高まります。体が衰えてからでは運動が始めづらくなってしまうので、動けるうちから始めることも重要です。

ーまとめー

定年後も生きがいを持って仕事を続けるには、現役時代から将来を見据えておくことが大切です。定年後、生活のためだけに働き続けるのではなく、充実した老後を送る要素として仕事を続けられるよう準備をしておきましょう。

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