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多様化するセカンドキャリアと支援制度について

JENNIE 編集部
2019年03月14日

セカンドキャリアと聞いて思い浮かべるイメージといえば、定年後の第二の人生が多いのではないでしょうか?しかし、働き方が多用している現代では、セカンドキャリアの定義もさまざまに広がっています。どういった働き方がセカンドキャリアに含まれているのかや、セカンドキャリアの支援制度について、さっそくみてきましょう。

さまざまなセカンドキャリアのカタチ

セカンドキャリアの定義として強い印象を持っているものは、定年後の人生や、プロスポーツ選手の引退後に選ぶ、第二の仕事のことではないでしょうか?

もちろんセカンドキャリアの定義に当てはまっていますが、元々セカンドキャリアとは、一度選んだ職業を離れたあと、復帰、または別の職種に再就職することを指します。そのため、結婚や出産、育児などで会社を退職した女性が、再び社会復帰を目指すことや、早期退職での転職も、セカンドキャリアに当てはまるのです。

第二の就職先には、やはり経験のある前職と同じ職種を選んでキャリアアップをはかることが多いです。ただし、女性の場合は子どもが生まれると、どうしても仕事と育児を兼任する必要が多くなります。そのため、たとえ育児休暇を取得しても、時短勤務や子どもの看病で休みなど、以前と同じように働けないケースが多いです。

そのため、子育てに柔軟に対応してくれる別の職種への再就職やフリーランス、起業など、セカンドキャリア先はさまざまに広がっています。セカンドキャリア先の選択肢の広がりは、女性に限ったものではなく、全てのセカンドキャリアに当てはまります。

セカンドキャリア支援制度とは

「セカンドキャリア先には、今までとは全く違う、新しい職種を試してみたい」と考えていても、転職先が未経験の職種では、就職には不利になってしまいます。

しかし、セカンドキャリア支援制度を利用することで、再就職に便利な知識や技術を獲得できます。厚生労働省による「公共職業訓練」は、全国のハローワークで求職を希望している方を対象に、訓練プログラムを無料で開催しています。さまざまな訓練プログラムがあり、建築や電気関係に特化したコースなども受講が可能です。

また東京都では、高年齢者科目といって、およそ50歳以上を対象にしたコースもあります。民間の企業でも、就労支援の事業として、セカンドキャリア支援制度を導入しているケースもあります。

キャリア支援制度の具体例

それでは実際に、民間企業のセカンドキャリア支援制度をご紹介しましょう。

人材派遣会社のパソナグループでは、登録を済ませれば、スキルアップ研修や農業体験などさまざまなイベントに参加でき、セカンドキャリア先を見つけやすくなっています。気に入ったセカンドキャリア先が見つかったら、パソナグループの人材派遣サービスで、派遣社員として実際の職場で働くことが可能です。

味の素では、社員の自律的なキャリアアップをサポートする、人事部キャリア支援グループがあります。社員本人に対する支援や、自己キャリア開発、上司や先輩社員に対する支援などを推進しています。

また、基幹職キャリア自立支援制度では、40歳以上を対象にした、60歳で定年したあとのセカンドキャリア先を選ぶセミナーを開催しています。定年後に延長して再雇用したり、早期退職・定年退職後の再就職を支援したりといった制度があります。セカンドキャリアやキャリアアップについての相談に、満足に受け答えが可能なインナーカウンセラー育成にも力を入れており、養成講座やスキル向上研修を開催しています。

ーまとめー

セカンドキャリアには、年齢や就労時間などに縛られてしまうケースもあり、個人の力ではセカンドキャリア先を見つけることも、無事再就職を果たすことにも限界があります。公的なものや、民間企業のセカンドキャリア支援制度を活用しながら、良いセカンドキャリア先を見つけましょう。

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