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自分が亡くなったあとはいくら必要?死亡保険の検討方法

JENNIE 編集部
2019年06月07日

もしものときに残された家族を助けてくれる、生命保険の保障金額ですが、どれくらいあれば大丈夫なのか、よく分からないままではありませんか?保障金額が少なくて残された家族が苦労するのも大変ですし、保障金額を多くしすぎて、掛け金が負担になってしまうことも避けたいですね。

万が一のときに必要な金額は、年齢や家族構成でも異なります。さっそく、死亡保険の金額をどうやって検討すればいいのか、みていきましょう。

子どもがいない場合の保障金額の目安

まずは、あなたが独身の場合や、結婚していても子供のいない場合の保障金額の目安についてご紹介します。

基本的に死亡保険の保障金は、残された家族が困らないようにする保障です。そのため、あなたが独身の場合は、生命保険は加入しなくても問題ありません。もし加入するとしたら、お葬式やお墓の費用として、100万円ほどのプランにしておきましょう。両親にいくらかお金を残したいという場合は、もう100~200万円ほど追加したプランがおすすめです。

子どものいない夫婦の場合は、お互いに仕事をしているケースが多く、金銭面での心配事はさほどありません。マイホームを購入していてローンがあっても、団体信用生命保険によってまかなわれます。また、ケースによっては遺族年金が支給されることもあります。そのため、独身の場合と同じく、お葬式とお墓代のカバーできる100万円前後のプランがおすすめです。相手や両親にお金を残したい場合は、プラスしましょう。

子どもがいる場合の保障金額の目安

続いては、結婚していて子どもがいるご家庭の場合です。

子どもがいる場合は、子どもの生活費や将来の学費をきっちりとカバーできる保障にしなければなりません。また、共働き家庭や専業主婦・主夫の家庭など、働き方によっても保障金額が異なります。共働き家庭の場合は、少なくとも1,500万円ほどはカバーできるようにしましょう。

あなたが働きに出ていて、相手が専業主婦や主夫である場合は、子どもの保障に加えて、パートナーの当面の生活も保障する必要があります。そのため、保障金額は最も高くなり、2,000万円ほどカバーできると安心です。

シングル家庭の場合は、子どもの将来がカバーできるよう、1,500万円を目安にしましょう。ただし、必要な保障金額は子どもの年齢や人数によっても異なります。

自分に合った死亡保険の検討のしかた

生命保険の死亡保険でどれほどの保障金額が必要か判断した後に必要なことは、商品選びです。死亡保険には大きく分けて、定期保険タイプと終身保険タイプに分けられています。タイプごとのメリット・デメリットをご紹介していきましょう。

定期保険タイプは、10年間や60歳までなど、一定の期間や年齢の間に亡くなった場合、保険がおります。保険料は掛け捨てが主となっており、月々の保険料を抑えることが可能です。また、保険の契約期間が満期になった後も、更新ができる商品もあります。更新後は、その時点での年齢で計算されるため、保険料は上がります。

終身タイプは反対に、契約者が亡くなるまで保険が継続される商品です。保険は掛け捨てではなく、一部が積み立てられているため、途中で解約したときにも返戻金があります。保障が一生涯続くため、保険料は掛け捨てに比べると割高です。先ほど保障金額の目安はご紹介しましたが、金額は家族構成や人数、子どもの年齢や収入状況によって大きく異なります。

ネット上で簡単にできる、保険シミュレーターでのシミュレーションもおすすめです。

ーまとめー

今回は、万が一のときの死亡保険の保障金額について、家族構成とともに目安をご紹介しました。もしもの場合という状況は、普段はあまり考えません。ですが、残された家族が困らないように、しっかりとあなたのご家庭に合った保障金額を設定しましょう。

また、ライフステージの変化とともに、保障金額の見直しも大切です。

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