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がんの治療費はどのくらい?平均金額や主な費用項目を紹介

JENNIE 編集部
2018年07月26日

日本人の死因の第1位はがんです。2人に1人はがんになるといわれるこの時代、気になるのはがんになってしまった時の治健康療費です。

一般的にがんの治療には高額の費用がかかるイメージがありますが、実際はどうなのでしょう。がん治療にかかる費用について考えてみます。

がん治療費の平均金額データを紹介

がんにかかった部位によって、治療費は変わってきます。

全日本病院協会がまとめた2013年の1月から3月のデータを見てみると、がん治療費の平均が一番高い部位は直腸で、治療費の平均金額は112万1,630円でした。次いで胃97万5,060円、結腸82万8,190円、乳房76万4,830円、平均金額が一番低い気管支及び肺で平均75万8,570円という結果でした。

金額を聞いて焦ってしまう人もいるかもしれませんが、こうした高額の治療費を軽減する公的制度がありますので、後ほどご紹介します。

治療費の内訳は、治療に直接かかる費用として、
・血液検査やCT、レントゲン、超音波エコー、生検などの検査費用
・治療費用
・手術費用
・調剤薬局で支払う薬代
・抗がん剤治療など、病院で払う薬代
・入院費用
などが挙げられます。

その他治療に付随する費用として、
・通院のためのガソリン代を含む交通費
・診断書等、生命保険会社への証明書類の作成代
・入院の際の日用品や寝衣代
・入院の際の差額ベッド代等個室代
・食事代
などがあります。

がんの治療費には、保険適用となる費用と、先進医療を選択した場合の技術料、入院時の差額ベッド代金など保険適用外の費用があるということも覚えておきましょう。

がん治療に必要な平均入院日数はどのくらい?年齢階級別に解説

がんの治療や手術に専念するためには、ほとんどの場合で入院が必要になります。

平成26年9月に発表された厚生労働省のデータによると、がんの平均入院日数は、0歳から14歳までで19.8日、15歳から34歳までで14.0日、35歳から64歳までで14.0日、65歳以上で21.1日、75歳以上で25.3日となっています。

医療の進歩により、入院日数は短期化している傾向があります。

がん治療費の自己負担を軽減できる公的制度とは?

健康保険には、がんなどの治療にかかる自己負担額が減免される、高額療養費制度があります。高額療養費制度は治療費の負担上限が決められていて、国民健康保険でも社会健康保険でもどちらでも利用できる制度です。

高額療養費制度は70歳以下の人の場合、健康保険が適用され3割負担で算出された治療費が自己負担限度額を超えた場合に支給されます。

自己負担限度額の目安は所得区分によって違っていて、
・住民税非課税の低所得者 3万5,400円
・年収約370万円までの人 5万7,600円
・年収約370万円から約770万円の人 8万100円から
・年収約770万円から約1,160万円の人 16万7,400円から
・年収約1,160万円以上の人 25万2,600円から
となっています。

こちらはあくまで目安で、自己負担限度額は支払った金額によって変わります。

更に、高額療養費制度には、自己負担額をより軽減する仕組みがあります。
・1か月の間に複数の医療機関を受診した場合
・1か月の間に同じ世帯の複数の人が医療機関を受診した場合
・直近の12か月間で3回以上高額療養費制度の利用があった場合
・1年の間に公的医療保険と介護保険を両方利用した場合
以上の場合には医療費の負担額が更に軽減される可能性があります。

高額療養費制度の申請手続きには、事後に申請する場合と限度額適用認定証を利用して事前に申請する場合の2通りがあります。どちらも支給額は同じですが、事前に申請しておくと病院の支払い時に高額の費用を用意しなくてはならないという心配がなくなります。70歳以上の人は手続きをしなくても窓口での支払いが自動的に自己負担限度額までとなります。

申請方法は加入している保険者によって違うので、保険証に記載された保険者に問い合わせましょう。国民健康保険の場合も市区町村により異なるので、お住いの地域の国民保険の担当窓口で問い合わせてください。

ーまとめー

がんのリスクは身近に潜んでいます。いざというときに慌てず治療に専念するためにも、治療費に関する知識を持って備えておきましょう。

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