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老後の生活費の内訳は?現役世代と違うお金の事情

JENNIE 編集部
2018年06月14日

老後の生活にはどれだけの生活費がかかるのでしょう。年金や退職金だけで暮らしていけるのかどうか、多くの人は漠然とでも考えたことがあるのではないでしょうか。

老後の生活費がいくら必要なのか事前に知っておくことで、今からどれくらいの貯蓄をしておけば良いのかイメージしやすくなります。今回は老後生活費の内訳について詳しくご紹介します。

気になる老後の生活費

老後の生活は子育てや仕事をしていた現役世代と比べると、支出が減るのではないかと考えられるでしょう。しかし、老後にもある程度の支出はあるのでしっかりとした備えが必要です。

例えば、2015年(平成27年)に総務省統計局から出されたデータによると、60歳から64歳の夫婦2人の老後生活費は月間27万6,620円です。70歳以上になると24万円から22万円と減少傾向にありますが、おおまかにみると老後の夫婦2人の生活費は25万円となり、1人あたりで考えると月に12万5,000円程度の生活費が必要になります。

現在、年金の受給開始年齢は65歳で、仮に85歳までの生活を考えると20年あります。月に25万円の生活費が必要だと考えると年間で300万円、20年間では6,000万円が必要となるのです。

生活費は年金でまかなえたとしても、病気になったときや介護が必要になったとき、備えがなければ途端に苦しくなる可能性があります。

老後生活費の内訳

老後の夫婦2人の生活費は平均で25万円程度ということがわかりましたが、その内訳はどのようになっているのでしょうか。2015年(平成27年)の老後夫婦の家計収支平均値は次のようになっています。

・食費:6万2,432円
・住居費:1万7,500円
・光熱費:2万385円
・交通費、通信費:2万286円
・交際費:3万484円
・医療費:1万5,405円
・教養娯楽費:2万6,066円

この数字を40歳未満の現役世代(世帯人員3.64人)と比べると、交通費、通信費は少なくなるものの、老後は外出や付き合いなど楽しみに費やす時間が増え、交際費が増える傾向にあります。

食費や光熱費は子どもが自立することで減ると考えられますが、年齢を重ねると惣菜や宅配の食事を頼む機会が増え、結果としてあまり変わらないようです。また、現役世代に比べると病気のリスクが高くなり、実際に医療費の支出は6,000円以上高くなっています。

求める生活水準は自分で決める

老後の生活費については、これまで述べてきた平均値に比べて、平均以上で暮らしている人もいれば平均以下で生活している人もいます。老後にどのような生活をしていきたいのか、老後をむかえる前に考えてみると良いでしょう。

例えば、現在の生活費が25万円程度で老後もこの生活水準を保つのであれば、老後の生活費として25万円は最低限必要となります。生活水準を少し落としても良いと考えるのであれば20万円前後となり、ゆとりある生活を考えるのであればプラス5万円から10万円の上乗せが必要となります。

また、住まいについても持ち家の場合には月々の支出にそれほど影響はありませんが、借家などの場合には老後も家賃の支払いが続いていくため、長期的な目線で住まい選びを考えていく必要があります。

老後は若い頃に比べて体の不調も出やすく、医療費が多くかかる人もいるでしょう。豊かな老後生活のためにはお金の準備はもちろん、若いうちから生活習慣病などに気をつけることも大切です。

ーまとめー

老後の生活費の平均値を知ることで、少しでも老後の生活をイメージすることができたでしょうか。これから先、物価の上昇や年金受給についても受給年齢の引き上げや減額など、さまざまな変化が予想されます。

家計の収支バランスの見直しや改善を早いうちから行い、少しずつでも貯蓄を殖やしておくことが大切です。また、健康管理もしっかりと行って、自分に合った無理のない方法で将来の生活の準備を始めてみましょう。

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