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老後の生活を安心して過ごしたい!iDeCoで資産形成してみよう

JENNIE 編集部
2019年03月26日

老後の資金準備として始める人が増えているiDeCo。自分の老後のための資金は、いくらあると安心できるものなのでしょうか。老後の資金について考えるとともに、iDeCoがどのようなものなのかしっかり頭に入れておきましょう。

老後の生活に必要なお金とは

アンケートによると、約9割の方が老後の生活資金に不安があるということがわかりました。多くの方が不安に思っている老後資金、実際にはいくらぐらい必要なのでしょうか。

総務省による「家計調査」によると、老後における1か月当たりの生活費は、約23万9,604円でした。子どもの教育費はほとんど必要なくなり、食費は今よりも少ないことも考えられます。住宅ローンを支払っている人なら、定年後には支払い終わっているかもしれません。現状の家計と比較し、自分の生活スタイルでは老後の生活費がいくらぐらいになるのか、おおよそ予想が付くのではないでしょうか。

老後の生活費は、貯めておいた資金からまかなうだけでなく、公的年金や退職金を充てることもできます。まず公的年金の受給額についてですが、「平成28年厚生労働局年金局調べ」によると、厚生年金では月額約14万8,000円、国民年金では月額約5万5,000円となっています。

また退職金の平均額は、大学卒の男性でみてみると企業規模1,000人以上で2,525万円、999~300人で2,074万円、299~100人で1,635万円、99~30人で2,343万円です。高校卒の場合では企業規模1,000人以上で2,286万円、999~300人で1,978万円、299~100人で1,447万円、99~30人で1,713万円となっています。(厚生労働省「平成25年就労条件総合調査結果の概要」より)

定年後はこれらの収入があることを踏まえ、いくら準備しておけば良いのか、自分で計画を立ててみましょう。

iDeCoとは?

老後の資金準備として、注目されているiDeCoですが、どのようなものか詳しくご存知ですか。

iDeCoとは個人型確定拠出年金のことをいい、60歳以降に老後の資金として受け取ることができるものです。毎月自分で決めた金額を積み立て、自ら金融商品を選んで運用します。iDeCoに加入することで、税制上のメリットがあるのでご紹介します。

1.積み立てた全額が所得控除の対象
会社員の場合は年末調整、自営業の方なら確定申告で申告することで、所得税や住民税の節税ができます。

2.運用中の利益に対する税金が不要
投資信託などの資産運用では、運用利益に対して約20%の税金がかかることが一般的です。ところがiDeCoでは、運用利益が非課税になるのです。運用利益もそのまま運用され、効率的にお金を増やすことができます。

3.受け取るときも非課税
運用資産を受け取るときにも、節税効果が得られます。一時金として受け取る場合には、退職所得控除が受けられ、年金として受け取る場合には、公的年金等控除の対象となります。

iDeCoで老後に備えよう

iDeCoの掛け金は毎月5,000円からと、比較的手頃な金額で始められることも魅力です。毎月こつこつと続けることで、長期的にみて大きなお金になっていきます。

iDeCoの商品は、「元本確保型」と「元本変動型」の2種類に分かれます。
「元本確保型」は定期預金や保険のように、元本割れが起こるリスクが低く、その分大きく増えることはあまり期待ができません。

一方「元本変動型」は、投資信託などの元本が増減するもののことをいいます。元本割れを起こすリスクはあるものの、運用次第では資産を大きく増やすこともできます。資産を大きく増やすことが目的であるならば、「元本変動型」を選ぶことをおすすめします。少しでも損をしたくない方は、「元本確保型」の商品で着実に増やすほうが良いでしょう。

投資信託の商品だけでも種類がたくさんあります。迷う場合には「バランス型」の商品から始めることで、安心して運用できるかもしれません。また運用していく中で「信託報酬」にコストがかかることがあるので、できるだけ低いコストで運用したいなら「インデックス型」の投資信託を選択すると良いでしょう。

運用についてのポイントを2つご紹介します。

まずは「分散投資」です。数種類の商品を組み入れて運用することで、リスクを分散させる方法です。定期預金のみで運用したときに比べて、国内や先進国、新興国の株式や債券にも分散投資した場合には高いリターンが見込まれます。

もう1つが「長期投資」です。運用5年と20年では、20年のほうがリターンのばらつきが小さくなるというものです。

ーまとめー

ご紹介した商品の選び方や運用のポイントを実践しても、確実に資金は増やせるとは言い切れません。しかし、老後の資金形成のために、自分で選んで運用することは大切ではないでしょうか。今はまだ老後のイメージがわかない人も、できるだけ早い段階で検討してみると良いかもしれません。

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