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ジュニアNISAと学資保険を比較!どちらを利用するべき?

JENNIE 編集部
2018年07月25日

子供がいるほとんどの人にとって、将来かかってくるのが教育資金です。教育資金を準備する手段として一般的に利用されてきたのが学資保険ですが、2016年にジュニアNISAの制度が始まり、新たな選択肢となりました。

今回は、ジュニアNISAと学資保険のどちらがよいのかを比較します。

学資保険は安定性が魅力

学資保険には、大きく分けて貯蓄重視型と保障重視型があり、貯蓄重視型の商品は返戻率が110パーセント前後のものが多く、ケガや病気の場合の保障と貯蓄を兼ねることができます。ただし、利回りで考えると1パーセント前後になるため、低リスク低リターンの商品です。さらに保障重視型のものは、返戻率が100パーセントを下回って元本割れしてしまう場合もあります。

利回りは低いですが、学資保険のメリットはその安定性にあります。保険制度なので、月々決まった額が自動的に引き落とされ、満期になれば確実に満期金を受け取ることができます。

ただし、満期前にどうしてもお金が必要になって途中で解約してしまうと、払い込み済みの保険料を下回ってしまう場合がほとんどです。途中で解約することのないように、長期的に考えて無理のない範囲での契約が望ましいでしょう。

学資保険のシステムは、早い段階での受験を予定している人、子供が複数人いる人など、教育資金の負担が大きくなる見込みのある人に向いていると言えます。また、確実にお金を積み立てていける方法なので、貯金が苦手な人にも適している手段です。

ジュニアNISAは大きなリターンを得られる可能性も

学資保険に対して、大きなリターンの見込める方法としてジュニアNISAが挙げられます。ジュニアNISAは、未成年者を対象とした非課税の投資制度です。ジュニアNISA口座で購入した投資信託や株式が値上がりした際、その値上がりによる利益が非課税になります。

運営管理は、金融機関によって違いはありますが、未成年である口座開設者の両親や祖父母など2親等以内の親族によって行います。ジュニアNISAが利用できるのは2023年までで、1年間に投資できる金額は80万円までです。

ジュニアNISAでの運用は最大5年間ですが、基本的に子供が18歳になるまで払い出しはできません。払い出しが2023年以降になる場合は、子供が20歳になるまで非課税で保有することができ、非課税期間の5年間が過ぎても新たな非課税投資枠へ移管するロールオーバーが可能です。

ジュニアNISAには利用できる期間が定められているため、学資保険と同じ額をジュニアNISAで用意しようとすると月々の負担が大きくなります。子供が18歳になる前に払い出しをした場合は課税対象になるため、学資保険と同じく無理のない金額で投資を行うことが大切です。

投資する商品によっては大きなリターンを得ることが見込めるため、資産を増やすには効果的な手段でもあります。

両方を併用するのも手

利回りの良さを考えると、学資保険よりもジュニアNISAが有利に感じられますが、投資する商品によっては元本割れを起こす可能性もゼロではありません。教育資金の準備は長期で考える必要があります。

どちらか一方のみで教育資金を準備しようとすると、途中で何か起きた場合のリスクが大きくなります。リスクを押さえつつ、リターンも狙って教育資金を準備するために、ジュニアNISAと学資保険を併用することも有効な手段です。

大切なのは、将来かかる見込みの教育資金を確保することです。ジュニアNISAと学資保険には、それぞれにメリットとデメリットがあります。両方のメリットを上手に活用してリスクを分散させ、教育資金の目標に合わせたプランを考えましょう。

ーまとめー

ジュニアNISAと学資保険、どちらの目的も将来の教育資金の準備にあり、途中で払い出しなどをしてしまった場合には元本割れを起こす可能性が高くなります。どちらを利用するにしても、その特徴を把握し、しっかりと目標を定め、自分に合った方法を選んでください。

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