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投資信託にかかる手数料とは?3つの手数料の内容を解説!

JENNIE 編集部
2018年06月01日

少額から投資ができ、運用は専門知識に富んだプロが行ってくれるため、投資初心者でも比較的はじめやすい投資信託。銀行の預金金利は利息がほとんどつかない低金利の今、投資信託をお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

しかし、投資信託でネックになってくるのが手数料です。投資信託には、どのような手数料がかかってくるのでしょうか。手数料の種類、手数料がかかるタイミングなどをご説明します。

投資信託には手数料がかかる

投資信託の手数料は、一般的に、購入時運用期間中換金時にかかります。購入時にかかる手数料は購入手数料と呼ばれ、運用期間中には、信託報酬、または運用管理費用と呼ばれる手数料がかかります。

そして解約時には、信託財産留保額と呼ばれる手数料が必要です。これらの手数料については、目論見書に記載されています。目論見書とは、その投資信託の投資対象や、運用の方針、コストやリスクなど、購入判断に必要な情報が掲載されているものです。

目論見書を確認しなければ投資信託を購入できないことになっているので、難しそうに思えるかもしれませんが、要点となる項目をきちんと押さえるためにも、必ずチェックしましょう。

購入時に支払う購入手数料

投資信託の購入時、証券会社にもよりますが、多くの場合、おおむね1~3%程度の購入時手数料がかかります。これは、投資信託購入時に販売会社に対して支払う手数料で、投資信託の購入代金とは別に支払います。投資信託の購入代金に決められた料率をかけた金額の負担が必要です。

この購入時手数料がかからない「ノーロード」と呼ばれる商品も増えており、同じ商品でも販売会社によって手数料がかからないこともあるので、しっかりと確認をしましょう。

保有中に必要となる運用管理費用

信託報酬とも呼ばれる運用管理費用は、投資信託の保有額に応じて、決められた料率をかけた金額が徴収されるものです。

運用管理費は、投資信託を保有している期間にかかる手数料で、投資をする商品や運用手法によって利率は異なります。年率数%程度で日割り計算されて、分配金から毎日差し引かれます。

運用管理費用は販売会社、運用会社、受託会社に支払われる手数料です。一般的に、指標連動型のインデックスファンドは手数料が低く、大きな利益を狙うアクティブファンドは手数料が高い傾向にあります。長く運用すればその分運用成績に大きな差が出てくるので、投資信託購入の際は注意して確認をしましょう。

信託財産留保額

信託財産留保額は、投資信託を解約するときに発生する手数料です。解約代金に商品によって決められた料率をかけた金額を負担します。投資信託によって、信託財産留保額がかからないものや、購入時にかかるものがあるので、目論見書で確認をしましょう。

販売会社や運用会社に支払われるものではなく、徴収された金額は運用資金に留め置かれます。換金によって起こる資産減少に商品が対応するための費用を事前に負担することによって、換金をした受益者と投資信託を保有している受益者のコスト面での公平性を保つためのものです。

ーまとめー

以上のような手数料が投資信託にはかかります。

しかし、これらの手数料のなかには、選ぶ商品によってかからなくなったり、抑えることができるものもあったりするということを知っていただけたでしょうか。

投資信託は元本が保証されているものではありません。当然リスクもあります。そのことを踏まえたうえで、どのような商品があるのか、どのような手数料がかかるものなのか、どのようなリスク軽減策があるのかなど、しっかりと確認して見極めることが重要です。

自分に合った投資の方法を見つけ、将来の資金を増やす運用ができるよう、さまざまなことに興味を持ち、目を向けてみるのもいいかもしれません。

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